パーソナルトレーナー資格
2020年02月20日
パーソナルトレーナーになりたい！その第一歩として取り組みやすいのは、トレーニングや指導に関する資格を取得することではないでしょうか。
ここでは「独学でも十分取得可能な認定資格」を中心に、パーソナルトレーナーとして持っておきたい資格について解説します！
パーソナルトレーナーを目指すとき、誰しもが気になることがあります。それは「パーソナルトレーナーって、どんな資格を取ればなれるの？」と言うものです。
パーソナルトレーナーは医師や弁護士とは違い、特別な資格や国家試験をパスしないとなれない職業ではありません。極端な話、今この場で「私はパーソナルトレーナーです」と宣言してしまえば、誰でも簡単になれてしまうのです。
ですが、パーソナルトレーナーになりたい人は、単にその職業を名乗りたいのではなく「パーソナルトレーナーとして、好きな仕事で稼げるようになりたい」というのが本音でしょう。
現実問題、現在フリーのトレーナーとして活躍している人やジムを開業している方のほとんどは、猛烈な勉強を通じて様々な団体の認定資格を持っている方がほとんどです。
よく「〜大会で入賞実績あり！」というトレーナーの方も、大概はこうした資格を持っている、あるいはそれに相当する知識を持っています。
だからこそ、現時点でジムトレーニングを趣味としている人も、まずは下地となる知識を一から得るため、資格などの勉強をする必要があるでしょう。
資格の種類は非常に多数ありますが、まずは独学でも取得可能な、代表的なものを3種類紹介します！
パーソナルトレーナーが持っている資格の中でも、特にメジャーなものがNESTAです。
NESTAとは「全米エクササイズ&スポーツトレーナー協会（National Excercise & Sports Trainers Association）」の略称であり、フィットネスの本場、アメリカのカリフォルニアに本拠地がある団体です。
NESTAが発行している資格が、「PFT認定（パーソナル・フィットネストレーナー認定）」です。この認定では、団体が考える「パーソナルトレーナーの資質」として必要な次の4項目について、学習と認定試験を行います。
・人の身体に関する幅広い知識
・科学的根拠に裏打ちされた高い指導技術
・クライアントとの接し方
・自分を売り込み、顧客を得るためのビジネススキル
そして、NESTA PFTを受験するためには次の要件を全て満たしている必要があります。
NESTA JAPAN（あるいは医学映像教育センター）にてテキストを購入済みである
CPR・AEDの技能に関して定期的なトレーニングを積んでいる（資格認定を受けていることが望ましい）
日本国籍または、日本での就労可能な在留資格を有する者
満18歳以上で、高等学校卒業以上の者、高等学校卒業程度認定試験合格者、またはNESTAが認定する教育カリキュラム修了者
次の①～④のうち、1つ以上の項目に該当する
①1年以上のパーソナルトレーナー・インストラクターなどの実務経験がある
②1年以上の運動部指導、フィットネス企業勤務経験がある
③体育系または、医療系の大学・専門学校を卒業している
④NESTAの認定する養成講座、養成コースを受講済みである※テキストは13,600円かかります。
※CPR・AEDの技能については、日本赤十字社などが主催している基礎講習を受ける必要があります。これは、この後に紹介するNSCAも同様です。
最後の条件のうち、①〜③に該当する方はすぐにでも認定試験を受けることが可能です。これを「ダイレクトコース」と呼んでいます。
もしいずれにも該当しない場合、④として次の2種類のいずれかを選択し、受験要項を満たす必要があるでしょう。
これらにより要件を満たした後、次のような日程で試験が実施されます。
・1日目…事前講習（8時間） 認定検定官による総復習。不受講も可。
・2日目…認定試験（2時間） 筆記のみで、4択問題形式で全125問出題。正答率8割、100問正解で合格。
テキストでは、運動生理学や生体力学、栄養学から始まり、売り上げやパーソナルトレーニングビジネスについても学ぶことができます。
手順は必要ですが独学でも合格可能です。
ちなみにですが、NESTAはPFT以外にも非常に多くの資格の認定を出しています。その数は非常に膨大なので、名前だけご紹介します。
JATIは「特定非営利活動法人 日本トレーニング指導者協会（JAPAN ASSOCIATION OF TRAINING INSTRUCTORS）」の略称で、2006年に任意団体として創立しました。
そこで発行されている認定資格が「JATI-ATI」です。JATIの認定インストラクター資格といった意味合いですね。
国内の認定資格の中でも、比較的よく知られています。例えばスポーツクラブの業務委託契約で活動する際、この資格が必須であるジムも多いです。
そんなJATIの資格は、「トレーニング指導者（JATI-ATI）」「上級トレーニング指導者（JATI-AATI）」「特別上級トレーニング指導者（JATI-SATI）」と3段階の構成に分けられています。
基礎中の基礎であるJATIでは、「対象や目的に応じて、科学的根拠に基づく適切な運動プログラムを作成・指導するために必要な知識を習得したと認められた方（HPより引用）」に授与されることとなっています。
実際に資格を取得するには、次のような流れを踏みます。
なお、②養成講習会を受講するには、JATIの正会員である以外に次の要件のいずれかを満たす必要があります。
4年制大学卒業者（卒業見込みを含む）
短期大学及び専門学校（専修学校専門課程 2
年制以上）卒業者（卒業見込みを含む）国もしくは都道府県が設置した職業能力開発短期大学校もしくは職業能力開発大学校の専門課程、又は職業能力開発総合大学校の特定専門課程を修了した者（修了見込みを含む）
防衛大学校、海上保安大学校、気象大学校など各省大学校を修了した者（修了見込みを含む）
高等学校を卒業し、3年以上の運動指導に従事した経験のある者
当該年度の奨学生に選定された者
上の流れですが、他に資格を持っている場合は、講習会を免除されるケースも多いです。
講習会の受講などが必要なものの、年間の合格率は7割〜9割と比較的高く、取得しやすい資格とも言われています。
知名度も高いので、独学での資格取得を目指すなら、まずはJATI-ATIから勉強していくのがオススメと言えるでしょう。
最後に紹介するのは、NSCAが発行している資格です。
NSCAとは「全米ストレングス&コンディショニング協会（National Strength and Conditioning Association）」の略称で、NSCAジャパンはその日本支部ということになります。3資格の中では最も歴史が古く、日本でも最も知名度が高い資格と言えるでしょう。
NSCAの認定資格は主に2種類、
・「NSCA-CPT＝NSCA認定パーソナルトレーナー（NSCA-CERTIFIED PERSONAL TRAINER）」
・「CSCS＝認定ストレングス＆コンディショニングスペシャリスト（CERTIFIED STRENGTH & CONDITIONING SPECIALIST）」
があります。
それぞれには次のような違いがあります。
NSCA-CPT
クライアントが求める健康増進や体力向上に関するニーズに合わせて個別のアプローチを用いてマンツーマンで運動指導を行う専門的能力をもつ人材を認定
CSCS
主にアスリートを対象に、傷害の予防とパフォーマンス向上を目的として、安全で効果的なS＆Cプログラムを提供する知識と技能を有する人材を認定
（公式サイトより引用）
NSCA-CPTの試験は合計155問。試験時間は3時間で3択問題のマークシート形式で行われます。
試験内容は次のように構成されています。
ノンスコアード問題というのは、今度の試験内容の参考にされる「採点されない問題」です。受験者には、どれがノンスコアード問題になるかは知らされていません。
NSCA-CPTの資格試験を受けるには次の条件が必要です。
・出願時に、満18歳以上で、高等学校卒業以上の者または高等学校卒業程度認定試験（旧大学入学資格検定）合格者。
出願時に、高等学校の卒業証明書、または学校教育法が定める4年制大学、短期大学もしくは専修学校の卒業証明書もしくは在学証明書、または高等学校卒業程度認定試験もしくは大学入学資格検定の合格証明書、または学位取得を証明する書類（学位授与証明書、修了証明書など）が必要。
・出願時および受験時に、NSCAジャパンの会員（正会員、学生会員、英文会員）であること。
・出願時に有効なCPRおよびAEDの認定を保持していること
・出願時に有効なCPRおよびAEDの認定を保持していない場合は、受験日の1年後までに、有効なCPRおよびAEDの認定証のコピーを提出すること。
（公式HPより引用）
ここでいうCPR、AED認定とは「実技講習があり、実技評価が含まれている」という2つの条件が必要です。該当する団体は公式HPに記載されているので、順次確認する必要があります。
学習方法は、「Webコンテンツ・テキストによる学習」と「対策講座の受講」の2種類になります。講座の受講は必須ではない点は、他の2資格にはない点です。
資格の難易度は3資格の中では高い部類に入りますが、CPR、AEDの認定さえ受けられればほぼ独学でも合格できる資格という点で、メリットが大きいです。
独学で学べるパーソナルトレーナーの資格の中でも特にメジャーなこの3種類ですが、実際に資格取得を目指すとなると、費用はどれくらいかかるのか気になります。
そこで、3種類の資格でかかる費用を簡単にまとめて比較してみました！（受験料、資格登録料、教材費などを全て含んでいます。税込）
NESTA、JATIはいずれも10万円以上の費用がかかることがわかりますね。これ以外にも更新料がかかることもあるので、勉強とは別にしっかりと資金を用意しておく必要があります。
先ほどの3種類の資格以外にも、まだまだパーソナルトレーナーに関連する資格はたくさんあります。代表的なものをピックアップして紹介しましょう！
JHCAとは「特定非営利活動法人 日本ホリスティックコンディショニング協会（Japan Holistic Conditioning Association）」のことを指します。
FCとは「フィジカルコンディショナー」、HCとは「ホリスティックコンディショナー」、HCADは「上級ホリスティックコンディショナー」という意味がそれぞれあります。
FCがベーシックな資格で、HCはその上位資格、HCADは最上位資格に位置付けられます。ちなみに認定試験では、筆記試験・鍛錬度チェック・指導実技で点数がつけられます。
NASMとは「全米スポーツ医学会（National Academy of Sports Medicine）」の略称で、PESは「Performance Enhancement Specialist」を意味しています。主にパフォーマンス向上を目的としたトレーニング指導に関する知識を習得できる資格です。
日本でこの資格を取得する場合は、「R-bodyアカデミー」の専用コースを受講する必要性があります。 またNASMでは、もう1つ「CPT（Certified Personal Trainer）」という資格がありますが、日本ではメジャーではありません。
名前の通り、財団法人日本体育施設協会が認定している資格です。スポーツ施設でのリスク管理や法的責任といった実務的な内容や、スポーツ医科学、栄養学、応急処置などを学びます。
日本体育協会の公認資格で、「日体協公認AT」と略されることもあります。主に競技者を対象とした傷害予防、トレーニングやコンディショニングに関連した知識を学びます。
NATAとは「全米アスレチック・トレーナーズ協会（National Athletic Trainers’ Association）の略称です。日本語では「NATA認定アスレチックトレーナー」という意味になります。
この資格はアメリカにおいては準医療資格にも位置しており、取得にはアメリカの大学に留学して勉強する必要があるほど、難易度の高いものです。
トップのプロチームに帯同するトレーナーにはこの資格が必須である場合も多く、ある意味ワールドワイドに活躍したい人にとっての登竜門と言える資格かもしれません。
財団法人健康体力つくり事業財団が発行している資格の1つです。安全かつ効果のある運動プログラムの作成に関わる知識を習得することを目的に作られた資格で、厚生労働省の施策として作られました。
どちらかというと、アスリートではなく一般の方の体力向上などを目的にしていると言えるでしょう。
健康運動指導士と同じく、健康体力つくり事業財団が発行している資格です。健康運動指導士とは両輪の関係にあり、指導する相手に対して見本を提示できる実技能力を養います。
パーソナルトレーナーは広く体に関連した知識を習得することが求められます。そのため、必須資格はないものの関連する資格は非常に膨大です。
ここまでに紹介した10資格以外でも、実際にパーソナルトレーナーをしている人の中には、次のような国家資格を習得している方もいます。
ただし、こうした資格保有者はトレーナーになる前のキャリアで資格取得をしているケースが多いです。いずれにせよ、お客様の健康を支える職業である以上、こうした資格取得を通じて常に勉強することが大切と言えるかもしれません。
パーソナルトレーナーの関連資格には、講習さえ受ければ資格が授与されるものから、アメリカでの学業経験がないと受験できない超難関資格など、その特徴も千差万別です。
多くは一定の条件を満たせば独学での資格取得も可能ですが、独学での勉強では決して得られないものがあります。それが「実戦経験」です。
手にした知識は立派だけど、実際にクライアントへ指導する経験を持てなければ、いつまでも「未経験」なまま。これでは、フリーランスや業務委託などで活動しようにも、実績を積めません。
【参考】パーソナルトレーナーの給料の実態！サラリーマンよりも稼げるの？
トレーナーとしての経験を積むには、パーソナルジムに就職するというのが最も確かな方法です。ただし、ジムへの求人申し込みは8割が未経験者という厳しい現実があります。
この問題を解決するには、独学とは別路線で勉強と実戦を積む手段を考える必要があります。
独学ではないなら選ぶ手段は「通学」になりますが、これから本当にトレーナーになりたいという方であれば、次の条件は必須だと思います。
「会社員なので週1回から通えるスクールがいい」
「講座内で実戦を通じて指導経験を積みたい」
「転職・就職も見据えているので、求人に対しても手厚い保証があるスクールに通いたい」
「なるべく初期費用を抑えてスクールに通いたい」
こうした数々の条件を満たしているのが、2nd PASSのスクールです。
どうしても独学では超えられない壁を超えて、「求められる人材」を目指しませんか？
少しでも2nd PASSが気になった方は、ぜひお問い合わせください！
