公開日:2024.05.29

最終更新日:

パーソナルトレーナーの個人契約ガイド:契約書作成、集客までの実践アドバイス

パーソナルトレーナー

個人契約で働くパーソナルトレーナーは、自由度の高さや収益性の向上を目指す一方で、安定収入の確保やさまざまな責任を負う挑戦を伴います。

たとえば、クライアントの健康管理や怪我のリスクをトレーナー自身が全て負うため、責任が大きくなります。

本記事では、個人契約の形式やメリット・デメリット、具体的な集客方法、成功するためのスキルアップのポイントについて詳しく解説します。

この記事は、1800名以上のトレーナーを育成している2ndPASSパーソナルトレーナースクールが解説します。

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個人契約のパーソナルトレーナーってどんな働き方?

個人契約とは、ジムやフィットネスクラブを介さずにトレーナーとクライアントが直接契約を結ぶ働き方です。

この形式は、トレーナーにとって自由度が高く、自身のスケジュールに合わせた柔軟な働き方が可能です。

また、直接契約することで、収益性が向上しやすいというメリットもあります。

さらに、個人契約ではトレーニング内容を自由にカスタマイズできるため、クライアントのニーズにより具体的に応じることができます。

ジムの決められたメニューにとどまらず、あなたがお客様のために最も最適なトレーニングを提供できるため、よりやりがいを感じられるでしょう。

その分、トレーナー自身の継続的な学習・スキルアップは必須となります。

パーソナルトレーナーが個人契約で働くには?

活動場所の選択肢

個人契約で働くトレーナーは、以下のようなさまざまな活動場所を選択できます。

レンタルジム

短期利用が可能で、初期費用のリスクを負わずに活動できるため、特に便利です。

また、レンタルジムがあるエリアであれば、広いエリアのお客様に対応することができます。

また、最新の器具を使用できたり、広いトレーニングスペースを活用できることもメリットです。

レンタルジムの利用料は時間単位や月単位で設定されていることが多く、高品質なサービスを提供できます。

自宅・オンラインパーソナル

初期投資が少なく、自由度が高いですが、設備やスペースに限りがあります。

例えば、自宅の一部をトレーニングルームとして使うこともできますが、専用の設備が少ない場合があります。

自宅でのトレーニングは、トレーナーとクライアントのプライベートな環境を提供し、リラックスしてトレーニングを行うことができます。

また、オンラインパーソナルトレーニングも提供できるため、遠方のクライアントにも対応可能です。

出張

クライアントの自宅やオフィスに訪問してトレーニングを提供します。

クライアントのニーズに柔軟に対応できる点が魅力です。

例えば、忙しいビジネスマンのために、オフィスに出向いてトレーニングを提供することも可能です。

出張トレーニングは、クライアントのライフスタイルに合わせて柔軟にスケジュールを組むことができ、非常に利便性が高いです。

口コミ集客

口コミは、信頼性の高い集客方法です。以下のステップで効果的に口コミ集客を行いましょう。

クライアントの成功事例を共有

成功したクライアントの事例をSNSで紹介し、ポジティブなフィードバックを促します。

例えば、ビフォーアフターの写真を掲載すると効果的です。

クライアントの了承を得て、具体的な成果を見せることで、新規クライアントの信頼を得やすくなります。

紹介割引の導入

既存のクライアントに対して、新規クライアントを紹介してもらうことで、特典を提供する割引制度を実施します。

例えば、紹介された新規クライアントが契約すると、紹介者にトレーニングセッションを無料で提供するなどです。

これにより、既存クライアントの満足度を高めながら、新規クライアントを獲得できます。

ネットワーキング

ネットワーキングは、新規クライアントを獲得するための重要な方法です。以下のアプローチを試してみましょう。

イベントやセミナーに参加

健康やフィットネスに関連するイベントやセミナーに参加し、潜在的なクライアントと直接交流します。

例えば、フィットネスフェアや健康セミナーに参加して名刺を配ると良いです。

こうしたイベントでは、トレーナーとしての専門知識をアピールするチャンスが多く、信頼関係を築きやすいです。

無理な客引きをせず、マナーを守りながらあなたがパーソナルトレーナーであることを名刺などで伝えましょう。

その場で集客しようとせず、参加者から紹介をいただく機会を作りにいく進め方でいきましょう。

地域コミュニティとの連携

地域のスポーツクラブやコミュニティセンターと提携し、トレーニングセッションを提供することで知名度を上げます。

例えば、地元のスポーツクラブで無料トレーニングセッションを開催するなどです。

地域コミュニティとの連携は、地元での信頼を築き、持続的なクライアントの獲得に繋がります。

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パーソナルトレーナー個人契約のメリット

メリット
  • 時給単価、5000円以上稼げる
  • 柔軟にスケジュールを組める
  • お客様ファーストで働けるやりがい

収益性の向上

個人契約では、ジムやフィットネスクラブを介さないため、中間マージンが省かれ、トレーナーが得られる収益が増加します。

また、自分で料金設定ができるため、高単価の料金を設定も可能です。

例えば、業務委託トレーナーの場合、1時間あたりの報酬は2000円〜3000円程度ですが、個人契約ではマージンが引かれない分、5000円〜高い場合は10000円で活動しているトレーナーもいます。

特定のスポーツのためのトレーニングを提供する場合も、高単価で契約できるため、専門知識を活かし収益を上げることができます。

柔軟なスケジュール調整

個人契約では、トレーニングの時間を自身のスケジュールに合わせて設定できますが、クライアントのニーズを優先しつつ、自由に調整できます。

例えば、週休3日で4日間にセッションをまとめることもできますし、稼ぎたい場合は毎日働くことも可能です。

この柔軟性により、仕事とプライベートのバランスを取りやすくなります。

例えば、朝は自分のトレーニングを行い、午後からクライアントのセッションを行うといった具合に、ライフスタイルに合わせた働き方が実現します。

顧客との深い関係構築

個人契約では、クライアント一人ひとりに合わせたトレーニングプランを提供するため、顧客との関係が深まります。

これにより、クライアントの信頼を得やすく、長期的な契約につながることが多いです。

例えば、ダイエット目的のクライアントには食事指導も含めたトータルサポートを提供することで、より効果的なサポートが可能です。

会社員トレーナーとは異なり、ジムのマニュアルや販売ノルマに縛られず、クライアントに最適なトレーニングを自由に提供できます。

また、トレーニング中に健康面以外の相談を受けることも多く、クライアントの人生全体をサポートする役割を果たすことができるため、やりがいを感じられるでしょう。

このように、個人契約では、トレーナーとクライアントの関係が深まり、より質の高いサービスを提供することができます。

パーソナルトレーナー個人契約のデメリット・注意点

デメリット・注意点
  • 固定給がないため、集客の努力が必要
  • トレーニング以外の業務も発生
  • 保険等のリスク管理

不安定な収入 (固定給なし)

個人契約では、固定の収入が保証されていないため、収入の安定性に欠ける場合があります。

特に、クライアントの減少や契約の中断があった場合には、収入が大幅に減少するリスクがあります。

このリスクを管理するためには、以下の3つの解決策が有効です。

継続的に集客

新規クライアントを継続的に集めるために、マーケティング活動を絶えず行うことが重要です。

SNSや口コミを活用して、自分のトレーニングサービスを広めることで、新しいクライアントを常に獲得する努力が必要です。

リピート率を高める

現在のクライアントに満足してもらい、継続的にトレーニングを受けてもらうことが重要です。

良好なコミュニケーションと個別にカスタマイズされたトレーニングプランを提供することで、クライアントのリピート率を高めることができます。

商材を増やす

提供するサービスの種類を増やすことで、収入源を多様化できます。

例えば、個別トレーニングだけでなく、グループレッスンやオンラインパーソナルトレーニングを併用することで、収入を安定させることが可能です。

オンラインパーソナルは、場所にとらわれずにクライアントにサービスを提供できるため、特に有効です。

このように、個人契約での収入の不安定さを克服するためには、継続的な集客活動、クライアントのリピート率向上、そして提供するサービスの多様化が重要です。

増加する責任と業務範囲

個人契約では、トレーニング指導だけでなく、マーケティングや契約管理、会計処理などの業務も自分で行う必要があります。

これにより、トレーナーの負担が増加し、時間管理が難しくなることがあります。

また、クライアントがトレーニング中に怪我をした場合などの責任も全て自分で負う必要があるため、リスク管理が重要となります。

例えば、スケジュール管理ツールを活用して効率的に業務を行うことが求められます。

これにより、トレーナーは多忙なスケジュールを効果的に管理し、各業務をバランスよく行うことができます。

リスク管理の必要性

個人契約では、クライアントの健康管理と怪我防止がトレーナーの重要な責任となります。

損害賠償責任保険に加入するなど、万が一に備えたリスク管理を行うことが必要です。

また、クライアントの健康状態を事前に確認し、適切なトレーニングメニューを提供することが重要です。

例えば、初回のカウンセリングで詳細な健康状態をヒアリングし、それに基づいたプランを作成します。

定期的にクライアントの状態をチェックし、トレーニング内容を適宜調整することで、怪我のリスクを最小限に抑えることができます。

選ばれるトレーナーになるには?

スキル向上

選ばれるトレーナーになるためには、専門的な知識と技術を常に向上させることが重要です。

継続的な学習とスキルアップを行い、最新のトレーニング方法や健康管理の知識を身につけることが求められます。

例えば、定期的にトレーニングセミナーに参加したり、オンラインサロンでの学習を取り入れることが効果的です。

また、未経験者の場合は、民間スクールでの学習をおすすめします。

さらに、資格取得や業界の最新トレンドを把握することで、トレーナーとしての専門性を高めることができます。

コミュニケーション能力

クライアントとの良好な関係を築くためには、優れたコミュニケーション能力が必要です。

クライアントが抱える個々の問題を理解し、適切なサポートを提供することが重要です。

例えば、つい食べ過ぎてしまうクライアントがいる場合、その過食の原因を見極めることが大切です。

職場での精神的なストレスなのか、家庭での問題なのか、原因に応じたアプローチが必要です。

ストレス解消のために過食に走るクライアントには、別のストレス解消法を提案したり、根本的な問題解決に導くアドバイスを行うことが効果的です。

健康面でのサポートにとどまらず、クライアントの人生全体をサポートすることで、徹底的なギブの姿勢を持ち、お客様の心身共に寄り添うことが、結果として高い継続率に繋がることもあります。


資格取得

専門資格の取得は、トレーナーとしての信頼性と競争力を高めるために重要です。


などの資格を取得することで、クライアントに対する信頼性が向上します。

特に個人契約やフリーランス活動を視野に入れている方には、NESTA PFT資格を推奨します。

この資格の試験勉強では、ビジネスについても学べるため、実務に直結した知識が身につきます。

資格取得は、トレーナーの専門性を示す重要な手段であり、クライアントに対するサービスの質を高めることにも繋がります。

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契約書の作成

個人契約を行う際には、明確な契約書を作成することが重要です。

契約書には、サービス内容、料金、キャンセルポリシー、免責事項などを具体的に記載し、クライアントとサインすることを徹底しましょう。

これにより、後々のトラブルを防ぐことができます。

以下に、契約書に記載すべき事項を必須事項とプラスアルファの事項に分けて紹介します。

必須事項

サービス内容

  • 提供するトレーニングの詳細
  • 各セッションの時間と頻度
  • 目標設定と進捗確認の方法

料金

  • 各セッションの料金
  • 支払い方法と支払期限
  • 一括払いの場合の割引や分割払いの条件

キャンセルポリシー

  • キャンセルの通知期限(例:24時間前まで)
  • キャンセル料の有無と金額
  • 遅刻や無断キャンセルに対する対応

免責事項

  • クライアントの健康状態に関する自己責任
  • トレーニング中の怪我に対する責任の明確化
  • 利用者の保険加入の推奨

契約期間

  • 契約開始日と終了日
  • 更新の有無と更新方法

終了条件

  • 契約解除の条件と手続き
  • 解約時の返金ポリシー

顧客の健康状態確認

  • クライアントの健康情報や医療履歴
  • トレーニング開始前の健康チェック

(例:PAR-Q)PAR-Q(Physical Activity Readiness Questionnaire)は、運動開始前にクライアントの健康状態を確認するための重要なツールです。

この質問票は、クライアントが運動を安全に行う準備ができているかどうかを評価し、必要に応じて医師の承認を得ることを促します。

特に、既存の健康問題や怪我のリスクを特定するために使用されます。PAR-Qは、トレーニング開始前の健康チェックとして必須です。

リスクの認識と同意

  • トレーニングのリスクについてクライアントが理解し同意していること
  • クライアントがトレーニング中の怪我や健康問題に対して自己責任を持つことの明示

プラスアルファの事項

プライバシーポリシー

  • クライアントの個人情報の取り扱い
  • データの保存と利用方法

セッションの変更

  • セッションの日程変更の条件と手続き
  • 緊急時の対応方法

トレーニングの記録

  • トレーニングの進捗や成果の記録方法
  • クライアントへの報告方法

補償と保険

  • トレーナーの賠償責任保険の詳細
  • クライアントが加入すべき保険の種類

附則

  • 契約書の改訂方法
  • クライアントからのフィードバックの受け取り方
  • 争議解決の方法(例:仲裁や調停の利用)

契約書作成のポイント

契約書を作成する際には、以下の点も考慮すると良いでしょう。

法律の遵守

契約書が現行の法律や規制に準拠しているか確認しましょう。

特定商取引法や消費者契約法に基づいた記載が必要です。

透明性の確保

クライアントにとって分かりやすい言葉を使用し、専門用語は避けるようにしましょう。

不明点があれば事前に説明し、双方の理解を深めることが大切です。

定期的な見直し

法律やビジネス環境の変化に応じて契約書を見直すことが重要です。

定期的に契約書の内容を確認し、必要に応じて修正しましょう。

契約書の作成は、トレーナーとクライアントの双方に安心感を提供するための重要なステップです。

詳細な内容を記載し、双方が納得の上でサインすることで、良好な関係を築くことができます。

まとめ

パーソナルトレーナーとして個人契約を選ぶことで得られる自由度と収益性の向上、クライアントとの深い関係構築を最大限に活かすための具体的なアドバイスを提供しました。

パーソナルトレーナーとして独立する前に、副業としてパーソナルトレーナー活動を始め、徐々に個人事業主としての活動へ進むのも良い方法です。

スモールステップで始めることで、リスクを最小限に抑えながら経験を積むことができます。

個人契約は自由度が高く、収入も青天井ですが、その分、契約書の作成や料金設定など、これまで会社がやってくれていた業務も自分で行う責任が伴います。

しかし、その責任を引き受けることで、自分の働き方や収入を自由にコントロールできるのです。

これからパーソナルトレーナーとして独立を目指す皆さんには、挑戦を恐れず、自分のスキルと経験を最大限に活かして成功を目指してほしいと思います。

自分の理想とする働き方を実現し、クライアントに価値を提供し続けることで、豊かで充実したキャリアを築くことができるでしょう。

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